マンション売却における諸費用についてまとめました。
この記事では、初心者の方でもわかりやすいように、マンション売却時に発生する主な費用とその節約方法について詳しく解説したいと思います。
私の場合ですと、6000万円の分譲マンションを売却時には300万円前後、2000万円の分譲マンションを売却時は中古物件でしたので、リフォーム120万円入れて合計で200万円ほどの費用を支払いました。
マンションを売却する際、手元に残る金額を正確に把握するためには、諸費用について理解しておくことが重要です。
また、売却益が出る場合の控除や税金についても、かなり複雑ですので、いかに詳しくまとめていますので、ご参考にしていただければ幸いです。
不動産会社に売却の仲介を依頼した場合に支払う手数料です。法律で上限額が定められています。
売却価格に応じて以下のように計算します。
例:売却価格が3,000万円の場合
合計:10万円 + 8万円 + 78万円 = 96万円
売買契約書に貼付する収入印紙の代金です。契約金額に応じて税額が決まります。
契約金額 | 印紙税額(軽減措置適用後) |
---|---|
1,000万円超~5,000万円以下 | 1万円 |
5,000万円超~1億円以下 | 3万円 |
例:売却価格が3,000万円の場合、印紙税額は1万円です。
売却によって得た利益(譲渡所得)に対して課される税金です。
譲渡所得の計算
譲渡所得 = 売却価格 - (取得費 + 譲渡費用)
税率の適用
例:譲渡所得が1,000万円で所有期間が5年超の場合
税額 = 1,000万円 × 20.315% = 203万1,500円
住宅ローンを完済した際に、物件に設定されている抵当権を抹消する手続きです。
例:マンションと敷地権で2件の場合
新しい住まいへの引越し費用です。時期や荷物量によって変動します。
対策:複数の引越し業者から見積もりを取り、比較しましょう。
物件の印象を良くし、売却価格を上げるために行います。
1件目は新築分譲マンションで住宅として住んでいたので、かなり綺麗な状態でしたので、クリーニングやリフォームは全く行わずに売却することができました。逆に2件目の分譲マンションは築40年ということで、元々の設備が少し古かったので、120万円かけてトイレや床、壁紙、水回りのリフォーム工事を行い120万円ほど費用が掛かりました。ただ、購入者さんがこだわりがある場合もあるので、どこまでやるかは仲介会社さんと相談していただくのが良いかと思います。
注意点:過度なリフォームは費用対効果が低い場合があるため、不動産会社と相談しましょう。
マンションでは通常不要ですが、敷地に問題がある場合は測量が必要になることも。一軒家や空き家の売却では注意しておきたいですね。
売却が完了するまでの間、管理費や修繕積立金は引き続き支払う必要があります。
買主と日割り計算で精算します。
仲介手数料の値引き交渉
自分でできる手続きは自分で行う
複数の業者に見積もりを依頼
不要なリフォームはしない
マンション売却にはさまざまな費用がかかりますが、事前に把握し適切な対策を取ることで、手元に残る金額を最大化することができます。
ポイントのおさらい
売却を検討されている方は、ぜひこの記事を参考に、計画的に進めてみてください。